Relief to Recovery - 緊急支援から生活の回復へ

新型コロナウイルスが世界中で猛威を振るう中、食糧や生活に不可欠なサービスの確保は国や地域を問わず重大な関心事となっています。日本では、セカンドハーベスト・ジャパン、放課後NPOアフタースクール、中央共同募金会をはじめとする各種チャリティー団体が、企業パートナーと手を組んで、援助を必要とする人たちを積極的に支援しています。

食糧確保のための支援

フードバンクのネットワークを全国展開するセカンドハーベスト・ジャパンは、支援を必要とする人たちに食事や食材セットを提供しています。新型コロナが経済に深刻な影響を及ぼす中、同団体はいち早くその活動を強化し、これまでフードバンクに支援を求めたことのなかった人にも援助の手を差し伸べました。

これを可能にしたのが、バークレイズをはじめとする企業パートナーからの資金的支援です。これによりセカンドハーベスト・ジャパンは、より多くの地域に活動の輪を広げ、新型コロナの社会的・経済的影響を受けやすいひとり親家庭などにも働きかけを行っています。

セカンドハーベスト・ジャパンはバークレイズの支援により、新型コロナの影響が特に深刻な沖縄にも活動の場を広げたほか、全国の家庭に150万食の食事と２万個の食材セットを提供しました。またマスクや消毒剤、ハンドソープなどの入った感染対策キットを配布し、ウイルスの拡散防止にも積極的に取り組みました。

さらに多くの人に支援の手を

放課後NPOアフタースクールも、セカンドハーベスト・ジャパンと同様にコロナ禍で大きな影響を受けた人々への支援に力を入れています。

医療従事者をはじめとするエッセンシャルワーカーの中には、コロナ禍による業務負担増と学校の休校等の影響で、自身の子供のケアに手が回らなくなった方も少なくありませんでした。

放課後NPOアフタースクールは、バークレイズからの支援を活用し、エッセンシャルワーカーを親に持つ子供たち5,000人以上に食事を提供したほか、2,588人のスタッフやボランティアがオンライン授業を実施できるよう指導し、9,400人を超える子供たちが安心して学習を続けられる環境を整えました。

「放課後NPOアフタースクールの取り組みは、コロナ禍に機動的かつ現場への配慮をもって対応した素晴らしい例です。バークレイズが提供する資金面での支援と『Connect with Work』という職能支援プログラムを短期間でのスタッフのスキル向上に役立て、今後より多くの子供たちの充実した学びをサポートしてほしいと願っています」とバークレイズ証券の代表取締役社長、木曽健太郎は述べています。

バークレイズは広範な新型コロナ対策支援の一環として、中央共同募金会にも支援を行っています。東京に本部を置く同団体は、赤い羽根共同募金の全国的な企画などを担っています。

共同募金会の全国ネットワークは、困難な状況にある地域やへき地に住む困窮した人たちに対し、現地での生活支援を行っています。同団体はバークレイズの寄付金を2020年の活動補助に充て、住む家をなくした200人を超える子供や青少年に、シェルターや生活に不可欠なサービス、カウンセリングなどを提供したほか、新型コロナの影響で社会から隔絶された90人近い移民の子供たちへの心のケアも行いました。

緊急支援から生活の回復へ

バークレイズでは、新型コロナ対策に取り組む世界各地のコミュニティーに対し、総額１億ポンド（約150億円）の支援パッケージを実施しており、前出の各団体とのパートナーシップはその一環です。バークレイズは、人々が新型コロナによる直接的な影響に対処し、パンデミック後に以前の生活を回復できるよう懸命に取り組む、アジア太平洋地域のチャリティー団体や非営利組織を積極的に支援しています。

バークレイズで日本のカントリー・マネジャーを務める森原恒輔は、「社会がかつてない試練に見舞われる中、私たちに何ができるかを皆で考えました。そして一致した結論は、困難な状況にある人たちの具体的、建設的かつ継続的な生活向上に取り組むセカンドハーベスト・ジャパン、放課後NPOアフタースクール、中央共同募金会といった団体を支援することでした」と述べています。

バークレイズは在日英国商業会議所（BCCJ）が主催する2020年度ブリティッシュ・ビジネス・アワードにおいて、過去18カ月を通じ傑出した社会貢献プログラムを実施した企業に与えられる「レスポンシブル・ビジネス賞」を受賞するなど、日本のコミュニティーに貢献してきています。

バークレイズは今年も日本を含むアジア太平洋地域での支援活動を継続し、今後は経済や社会生活の回復のための援助に重点を置きます。これには、新型コロナの影響で職を失った人たちのためのトレーニングや再就職支援、大規模なワクチン接種プログラムの実施を支援する団体とのパートナーシップの検討などが含まれます。

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